VR導入で不動産の内見を便利に！～コンテンツ化ツール導入のポイント～
こんにちは。カラデコマガジン編集部です。
不動産業界におけるVR導入が進み、VR内見をできるようにするためのコンテンツ化サービスを提供する会社も増えてきました。
2022年5月までには宅建業務改正により完全にオンライン契約が可能になることで、オンライン内見のニーズも増していくと予想されます。
今回は、これからオンライン内見やVR内見の導入を検討している方へ向け、コンテンツ化ツール導入のポイントについてお伝えしていきます。
≫参考記事：VRとは？不動産領域での活用方法とメリット
VRコンテンツは専用のカメラで360°パノラマ写真の撮影を行って作成することができます。
≫参考記事：<不動産VR>VR内見の導入のポイントと注意点 ～撮影機材編～
しかし、撮影した画像をオンライン上で空間として閲覧できるようにするためには、アプリやシステムを通してコンテンツ化する必要があります。
導入にあたってのポイントは4つあります。
①トータルの費用の把握
VR内見サービスを提供している会社は、初期費用を安く打ち出していたり、逆に月額費用を安く見せている場合があります。
初期費用と月額利用料の両方を把握して、トータルでの金額感を把握した上で判断することをオススメします。
また、ランニングコスト不要で案件ごとに発注ができるサービスもあるので、活用範囲やリソース・コストと照らし合わせたうえで選択することが大切です。
②対象撮影機材の把握
VR内見サービスは、スマホで撮影できるものや、独自の機材が必要になるものなど、撮影機材に違いがあります。
スマホなどでの撮影が可能な場合は、手軽に導入・運用ができますし、クオリティの高いVR内見を作成したい場合は、専用の機材を使用したサービスの方が良いでしょう。
③画質
VR内見サービスは様々ありますが、違いが出るポイントは「画質」です。
VR内見を利用するユーザーの懸念点のひとつは、「実際に内見した時と変わりなく、部屋の状況を把握できるか」という点。
画質の粗いVRサービスでは、部屋の状況を正しく伝えることができません。
導入する際は、VRの解像度やデモ機能を活用した上で、違いをしっかりと比較するようにしましょう。
④撮影データの保存容量
サービスによっては、撮影データの上限が設定されている場合があります。
上限があるサービスは費用面で安くなる場合もありますが、多くのVRデータの保存が必要な場合は不向きといえます。
VR内見の注意点
VR内見では、事前に撮影した写真や映像を基にVR映像を制作するため、物件内部の細かな情報が伝わりづらいことがあります。
特に、中古物件やリフォーム前の物件は、実際の物件と異なる印象を与えてしまう可能性があるため注意が必要です。
顧客とのトラブルを防ぐためには、事前に間取り図や写真を提供したり、重要事項について補足説明を行ったりする配慮が欠かせません。
補足説明によって顧客の不安を十分に解消できていないと判断した場合には、現地での内覧を提案することも大切です。
また最近は、物件画像にCG家具で室内演出をする「バーチャルホームステージング」を導入する企業が増えてきていますが、実際の物件に設置できないサイズのものや、実際に存在しない商品を配置することは、実際の部屋の大きさとイメージとの間に乖離が生じ、優良誤認になりかねないため注意が必要です。
いかがでしたでしょうか。
次回は、VRを活用した事例をご紹介いたします！
